【工業簿記】予定消費賃率（予定賃率）の計算と求め方

予定消費賃率の計算は複雑で、商業簿記でも出てこないので戸惑ってしまう方が非常に多いです。

私は簿記通信講座を2012年から運営してきて数百名の合格者をこれまでに送り出させていただきました。もちろん予定消費賃率の計算についても熟知しています。

この記事では予定消費賃率の求め方を解説します。

この記事を読めば予定消費賃率についてより深く理解できるので、簿記2級で予定消費賃率に関する問題が出題されても自信を持って解答できるようになります。

結論を言うと、「予定消費賃率＝（予定基本給＋予定加給金）÷予定総就業時間」です。予定消費賃率を使うことで「早く消費賃率が分かる」「消費賃率が一定になる」というメリットがあります。

予定消費賃率（予定賃率）＝（予定基本給＋予定加給金）÷予定総就業時間

消費賃金の計算をするときに予定消費賃率を使う場合もあります。実際消費賃率と予定消費賃率の計算式はつぎのようになります。

• 実際消費賃率＝（実際基本給＋実際加給金）÷実際総就業時間
• 予定消費賃率＝（予定基本給＋予定加給金）÷予定総就業時間

予定消費賃率では総就業時間も「予定」である理由

予定価格法による材料消費高は実際消費量×予定価格で求めます。しかし、予定消費賃率は（予定基本給＋予定加給金）÷予定総就業時間で求めます。

なぜ材料の場合は消費量は実際の消費量なのに、労務費の場合は総就業時間は予定の総就業時間なのでしょうか。理由は原価法の欠点を補うために必要な次の2つの条件にあります。

• 早く消費賃率をつかむ
• 消費賃率を一定にする

これら2つが満たせなければ予定消費賃率を取り入れる意味がありません。

材料の場合は、実際消費量は消費したときにすぐに分かるため、単価さえあらかじめ予定しておけば消費と同時に材料消費高を計算することができます。

対して労務費の場合は、基本給と加給金だけ予定していても総就業時間が予定されていなければ、給与計算期間が終わるまで予定消費賃率を計算することができません。早く消費賃率をつかめないのです。

そのため予定消費賃率を求める計算式は基本給や加給金だけでなく総就業時間までも予定になっているのです。

【まとめ】予定消費賃率（予定賃率）＝（予定基本給＋予定加給金）÷予定総就業時間

「予定消費賃率＝（予定基本給＋予定加給金）÷予定総就業時間」です。予定消費賃率を使うことで「早く消費賃率が分かる」「消費賃率が一定になる」というメリットがあります。