簿記3級

簿記3級の内容は簿記2級の内容の土台になっているので、簿記3級の内容が不完全な状態のまま簿記2級の勉強に入ってしまい、簿記2級でつまずいてしまうケースが非常に多いです。

私は簿記通信講座を2012年から運営してきて数百名の合格者をこれまでに送り出させていただきました。もちろん簿記1級までスムーズに身につけていくために必要なことは全て理解しています。

この記事では簿記2級の勉強にスムーズに入っていくための簿記3級の内容について解説します。

この記事とリンク先の内容を全て身につければ簿記3級に合格できるのはもちろん、簿記2級の内容もスムーズに身につけていける実力が身につきます。

基礎概念

簿記の目的：企業の財政状態と経営成績を明らかにすること

簿記を行う目的があります。簿記の目的を最初に理解しておくことで、これから勉強していく内容の理解も深まります。詳しくは次の記事をご覧ください。
≫簿記の2つの目的とは

簿記一巡の手続き：開始仕訳→期中仕訳→決算整理仕訳→貸借対照表と損益計算書の作成

会計期間は1年です。1年で簿記全体の手続きがちょうど一周することになります。この1年の簿記の手続きのことを「簿記一巡の手続き」といいます。詳しくは次の記事をご覧ください。
≫簿記一巡の手続きとは

資産・負債・資本・収益・費用

簿記の基礎概念として最初に勉強するのが「資産・負債・資本・収益・費用」です。これら5つの違いを理解することから簿記の勉強が本格的に始まります。詳しくは次の記事をご覧ください。
≫資産・負債・資本・収益・費用の勘定科目

貸借対照表：企業の財政状態を報告する書類

簿記の目的の一つは「企業の財政状態を報告すること」です。この財政状態を報告する書類を「貸借対照表」といいます。詳しくは次の記事をご覧ください。
≫財政状態とは【貸借対照表：財政状態を表す報告書】

損益計算書：企業の経営成績を報告する書類

簿記のもう一つの目的は「企業の経営成績を報告すること」です。この経営成績を報告する書類を「損益計算書」といいます。詳しくは次の記事をご覧ください。
≫経営成績とは【損益計算書：経営成績を表す報告書】

仕訳のルールと仕訳の具体例

簿記の勉強の中心は「仕訳」です。簿記の目的を達成するためにも、つまり、貸借対照表と損益計算書を作成するためにも仕訳が必要不可欠なのです。仕訳については次の記事で詳しく解説しています。
≫【簿記学習者必見】仕訳のルールと書き方【コツをわかりやすく解説】

仕訳帳から総勘定元帳への転記

勘定科目ごとに集計されている帳簿を総勘定元帳と言います。仕訳帳に仕訳をしたものは総勘定元帳に転記します。総勘定元帳については次の記事で詳しく解説しています。
≫仕訳帳から総勘定元帳への転記

試算表の作り方

決算は簿記3級の後半で詳しく勉強するのですが、全体の流れを理解するために軽くみておくことをお勧めします。

勘定科目の残高はそれぞれの総勘定元帳に集計されています。勘定科目の残高を1枚の表に集計したものが試算表です。試算表を作ることで全ての勘定科目を一覧にすることができます。

試算表については次の記事で詳しく解説しています。
≫試算表の作り方

精算表：「試算表→決算整理→貸借対照表・損益計算書」をまとめたもの

試算表をもとにして、最終的には貸借対照表と損益計算書を作ります。この作業が複雑なので分かりやすくしたものが精算表です。

精算表は簿記3級の試験でもよく出題されます。精算表については次の記事で詳しく解説しています。
≫精算表

諸取引の処理

簿記における現金

ここから各論に入っていきます。最初は最もなじみのある資産である現金からです。簿記における現金は日常に使われる現金とやや範囲が異なります。現金については次の記事で詳しく解説してします。
≫簿記における現金

現金過不足

現金は現金出納帳を使って念入りに管理するのですが、それでも帳簿の残高と実際の金額にズレが発生してしまうことがあります。

帳簿と実際にズレが出たときには現金過不足として処理することになります。現金過不足については次の記事で解説しています。
≫現金過不足の仕訳

当座預金と当座預金出納帳

一般によく使われるのは普通預金ですが、企業がよく使うのは「当座預金」です。当座預金は利息がつかないかわりに手数料が安く、小切手を発行することができます。

当座預金と当座預金出納帳については次の記事で詳しく解説しています。
≫当座預金と当座預金出納帳

当座借越：当座預金の残高がマイナスになると自動的に銀行から借り入れる借金

当座預金が残高不足だと引き落としができません。これを避けるため、通常は当座預金の残高がマイナスになったときは自動で借り入れる「借越契約」をしています。

借入れになったときは当座借越として処理することになります。当座借越については次の記事で詳しく解説しています。
≫当座借越

定額資金前渡法（インプレストシステム）

多額の現金を会社に置いておくのは危険なので、少額の現金（小口現金）を置いておき、一定期間ごとに補給するシステムを採用しています。

このシステムは定額資金前渡法（インプレストシステム）と言われます。定額資金前渡法（インプレストシステム）については次の記事で解説しています。
≫定額資金前渡法（インプレストシステム）

小口現金出納帳

小口現金出納帳は小口現金の増減について詳しく記録した補助簿です。仕訳や総勘定元帳には記入されない情報を記録します。小口現金出納帳については次の記事で詳しく解説しています。
≫小口現金出納帳

三分法：「繰越商品」「仕入」「売上」を使う商品の記帳方法

簿記3級で学習する商品の記帳方法は三分法です。「繰越商品」「仕入」「売上」の3つの勘定科目を使うので三分法といいます。三分法については次の記事で詳しくお伝えしています。
≫【簿記】三分法

三分法での返品や値引き

仕入れた商品を返品したり値引きしてもらったりすることがあります。売り上げた商品を返品したり値引きしたりすることもあります。返品や値引きの仕訳については次の記事で詳しくお伝えしています。
≫三分法での返品と値引きの仕訳

仕入諸掛：商品を仕入れるときにかかる商品代金以外の費用

商品を仕入れるのにかかる商品代金以外の費用を仕入諸掛といいます。送料などが仕入諸掛の代表例です。仕入諸掛の仕訳については次の記事で詳しくお伝えしています。
≫仕入諸掛

発送諸掛：商品を売り上げるときにかかる商品代金以外の費用

商品を売り上げるのにかかった費用を発送諸掛といいます。送料などが発想諸掛の代表例です。発送諸掛の仕訳については次の記事で詳しくお伝えしています。
≫【簿記】発送費

販売した商品の仕入単価の決め方：先入先出法と移動平均法

同じ商品でも仕入時の環境や仕入数量などによって仕入単価は変わってきます。なので、販売した商品に対応した商品の仕入単価を何らかの方法で決める必要があります。

販売した商品の仕入単価の決め方については次の記事で詳しくお伝えしています。
≫販売した商品の仕入れ単価の決め方

先入先出法：先に仕入れた商品から先に販売していくと仮定して計算する方法

販売した商品の仕入単価の決め方の一つが「先入先出法」です。先入先出法では先に入った商品が先に出て行くと仮定して販売した商品の仕入単価を決定します。

先入先出法については次の記事で詳しく解説しています。
≫先入先出法

移動平均法：商品を仕入れるたびに仕入単価を平均して計算する方法

販売した商品の仕入単価の決め方の一つが「移動平均法」です。移動平均法では商品を仕入れるたびに商品の平均単価を計算し、その平均単価を販売した商品の仕入単価とします。

移動平均法については次の記事で詳しくお伝えしています。
≫移動平均法

売掛金元帳：売掛金の増減について詳しく記録した補助簿

販売した商品代金を後払いとした場合の「商品代金を請求する権利」を売掛金といいます。売掛金元帳は売掛金の増減について詳しく記録した補助簿です。

仕訳や総勘定元帳には記入されない情報を記録します。売掛金元帳については次の記事で詳しく解説しています。
≫売掛金元帳

買掛金元帳：買掛金の増減について詳しく記録した補助簿

仕入れた商品の代金を後払いとした場合の「商品代金を支払う義務」を買掛金といいます。買掛金元帳は買掛金の増減について詳しく記録した補助簿です。

仕訳や総勘定元帳には記入されない情報を記録します。買掛金元帳については次の記事で詳しく解説しています。
≫買掛金元帳

約束手形：手形の振出人が名宛人に対して、一定の期日に一定の金額を支払うことを約束する有価証券

約束手形とは、手形の振出人が名宛人に対して、一定の期日に一定の金額を支払うことを約束する有価証券です。約束手形については次の記事で詳しく解説しています。
≫約束手形とは

受取手形記入帳：受取手形の増減について記録した補助簿

受取手形記入帳は受取手形の増減について詳しく記録した補助簿です。仕訳や総勘定元帳には記入されない情報を記録します。受取手形記入帳については次の記事で詳しく解説しています。
≫受取手形記入帳

支払手形記入帳：支払手形の増減について記録した補助簿

支払手形記入帳は支払手形の増減について詳しく記録した補助簿です。仕訳や総勘定元帳には記入されない情報を記録します。支払手形記入帳については次の記事で詳しく解説しています。
≫支払手形記入帳

人名勘定：得意先や仕入先の商店名を勘定科目としたもの

得意先や仕入先の商店名を勘定科目としたものを人名勘定といいます。本来なら売掛金や買掛金とするところを「A商店」などとするのが人名勘定です。人名勘定については次の記事で詳しく解説しています。
≫人名勘定

前払金：商品の代金を前払いした場合に使う勘定科目

商品の代金を前払いした場合、前払金という勘定科目を使います。前払金については次の記事で詳しく解説しています。
≫前払金の仕訳

前受金：商品の代金を前もって受け取った場合に使う勘定科目

商品の代金を前もって受け取った場合、前受金という勘定科目を使います。前受金については次の記事で詳しく解説しています。
≫前受金の仕訳

貸付金：借用証書によってお金を貸した場合に使う勘定科目

借用証書によってお金を貸した場合、貸付金という勘定科目を使います。貸付金については次の記事で詳しく解説しています。
≫貸付金の仕訳

借入金：借用証書によってお金を借りた場合に使う勘定科目

借用証書によってお金を借りた場合、借入金という勘定科目を使います。借入金については次の記事で詳しく解説しています。
≫借入金の仕訳

手形貸付金：手形によってお金を貸した場合に使う勘定科目

手形によってお金を貸した場合、手形貸付金という勘定科目を使います。手形貸付金については次の記事で詳しく解説しています。
≫手形貸付金の仕訳

手形借入金：手形によってお金を借りた場合に使う勘定科目

手形によってお金を借りた場合、手形借入金という勘定科目を使います。手形借入金については次の記事で詳しく解説しています。
≫手形借入金の仕訳

未収金：商品以外の代金を後払いにした場合の「代金を請求する権利」

商品以外の代金を後払いとした場合の「代金を請求する権利」は未収金という勘定科目を使います。未収金については次の記事で詳しく解説しています。
≫未収金の仕訳

未払金：商品以外の代金を後払いとした場合の「代金を支払う義務」

商品以外の代金を後払いとした場合の「代金を支払う義務」は未払金という勘定科目を使います。未払金については次の記事で詳しく解説しています。
≫未払金の仕訳

受取配当金：他店が発行した商品券を受け取った場合に使う勘定科目

他店が発行した商品券を受け取った場合、受取商品券という勘定科目を使います。受取商品券については次の記事で詳しく解説しています。
≫受取商品券

仮払金：現金などを支払ったけれど勘定科目や金額が確定していない場合に使う勘定科目

現金などを支払ったけれど勘定科目や金額が確定していない場合、勘定科目や金額が確定するまで仮払金という勘定科目でとりあえず記帳しておきます。

仮払金については次の記事で詳しく解説しています。
≫仮払金の仕訳

仮受金：現金などを受け取ったけれど勘定科目や金額が確定していない場合に使う勘定科目

現金などを受け取ったけれど勘定科目や金額が確定していない場合、勘定科目や金額が確定するまで仮受金という勘定科目でとりあえず記帳しておきます。

仮受金については次の記事で詳しく解説しています。
≫仮受金の仕訳

立替金：立替払いをした場合に使う勘定科目

立替払いをした場合、立替金という勘定科目を使います。立替金については次の記事で詳しく解説しています。
≫立替金の仕訳

預り金：現金などを預かった場合に使う勘定科目

現金などを預かった場合、預り金という勘定科目を使います。預り金については次の記事で詳しく解説しています。
≫預り金の仕訳

固定資産の購入

形のある固定資産を有形固定資産といいます。固定資産を購入した場合の仕訳については次の記事で詳しく解説しています。
≫固定資産（土地など）の購入の仕訳

減価償却：固定資産を使うことで減った価値を費用として認識すること

固定資産の中には使用期間が限られているものがあります。そういった固定資産は使用期間にわたって徐々に費用としていかなければなりません。この会計処理を減価償却といいます。

減価償却については次の記事で詳しく解説しています。
≫【簿記】減価償却

法定福利費：法律で定められた福利厚生費

法律で定められた福利厚生費は法定福利費という勘定科目を使います。法定福利費は費用の勘定科目です。法定福利費については次の記事で詳しく解説しています。
≫法定福利費の仕訳

広告宣伝費：広告宣伝を行うためにかかった費用

企業や企業の商品を知ってもらうためには広告宣伝を行わなければなりません。広告宣伝を行うためにかかった費用は広告宣伝費という勘定科目を使います。

広告宣伝費については次の記事で詳しく解説しています。
≫広告宣伝費という勘定科目の使い方

旅費交通費：移動にかかった費用

移動にかかった費用は旅費交通費という勘定科目を使います。旅費交通費については次の記事で詳しく解説しています。
≫旅費交通費の仕訳

通信費：情報のやりとりにかかった費用

電話代やハガキ代や切手代など、情報のやりとりにかかった費用を処理する場合は通信費という勘定科目を使います。通信費については次の記事で詳しく解説しています。
≫通信費という勘定科目の使い方

支払家賃：家賃を支払ったときにかかった費用

企業が事務所や店舗を借りている場合、家賃を支払う必要があります。このときに使うのが支払家賃という勘定科目です。支払家賃については次の記事で詳しく解説しています。
≫支払家賃という勘定科目の使い方

受取利息：利息を受け取ったときに使用する勘定科目

資金を貸し付けたとき、その金額と期間に応じて利息を受け取ることができます。この利息は受取利息という勘定科目を使って会計処理を行います。受取利息については次の記事で詳しく解説しています。
≫受取利息の仕訳

租税公課：企業が税金を納めた場合に使う勘定科目

全ての税金ではありませんが、企業が税金を納めた場合には租税公課という勘定科目を使います。租税公課については次の記事で詳しく解説しています。
≫租税公課【簿記】

法人税等：法人税・住民税・事業税を納めた場合に使う勘定科目

法人税・住民税・事業税を納めた場合には法人税等という勘定科目を使います。法人税等については次の記事で詳しく解説しています。
≫法人税等の仕訳

消費税

企業は消費者から消費税を預かって納める必要があります。消費税については次の記事で詳しく解説しています。
≫消費税の仕訳

繰越利益剰余金勘定への振替

決算を迎えると、決算手続が行われます。決算手続で損益勘定が作られ、収益勘定の残高は全て損益勘定の貸方に、費用勘定の残高は全て損益勘定の借方に集計されます。

損益勘定が貸方残高になった場合は当期純利益、借方残高になった場合は当期純損失を表します。

当期純利益の金額は繰越利益剰余金勘定の貸方へ、当期純損失の金額は繰越利益剰余金勘定の借方に振り替えます。当期純利益の繰越利益剰余金勘定への振替の仕訳については次の記事で詳しく解説しています。
≫【簿記3級】株式会社の当期純利益を繰越利益剰余金とする仕訳

株式会社会計

資本の部

株式会社では資本の部はいくつかの科目に分類されます。資本の部については次の記事で詳しく解説しています。
≫資本の部

株式会社の仕組み

株式会社は株式を発行し、その株式を保有すれば株主になります。株式会社は株主が参加する株主総会で意思決定を行います。このような仕組みが株式会社にあります。

株式会社の仕組みについては次の記事で詳しく解説しています。
≫株式会社の仕組み

株式の発行

株式会社は株式を発行することで株式会社になります。株式を発行する仕訳については次の記事で詳しく解説しています。
≫株式発行の仕訳

剰余金の処分

株式会社は利益を株主に配当として分配したり、準備金として積み立てたりします。このように利益の使い道を決めることを剰余金の処分といいます。

剰余金の処分については次の記事で詳しく解説しています。
≫剰余金の処分

剰余金の配当：株主への利益の分配

株主への利益の分配を配当といいます。剰余金の配当の仕訳については次の記事で詳しく解説しています。
≫剰余金の配当の仕訳

決算

決算手続き

いよいよ決算です。会計期間が終了すると決算手続きに入ります。決算手続の概要については次の記事で詳しく解説しています。
≫決算手続き

8桁精算表

決算手続は複雑なので分かりやすくしたものが精算表です。精算表は簿記3級の試験でもよく出題されます。精算表については次の記事で詳しく解説しています。
≫8桁精算表

貸倒引当金：回収できないと思われる売掛金や受取手形に設定する引当金

具体的な決算整理に入っていきます。まずは貸倒引当金からです。売掛金や受取手形は確実に回収できるとは言い切れません。回収できない可能性がある分は貸倒引当金を計上します。

貸倒引当金については次の記事で詳しく解説しています。
≫貸倒引当金

差額補充法

貸倒引当金を設定する方法には「差額補充法」と「洗替法」があります。このうち簿記3級で出題されるのは差額補充法です。差額補充法については次の記事で詳しく解説しています。
≫差額補充法

償却債権取立益：一度貸倒れとして処理した債権を回収したときに使う勘定科目

一度貸倒れとして処理した債権を回収できることがあります。その場合は償却債権取立益として会計処理を行います。償却債権取立益については次の記事で解説しています。
≫償却債権取立益

売上原価の計算

三分法の場合、仕入勘定には当期に仕入れた金額が集計されています。売れたものに対応する商品だけを売上原価としなければならないので仕入をそのまま売上原価とするわけにはいきません。

売上原価を計算する必要があります。売上原価の計算については次の記事で解説しています。
≫売上原価の仕訳

前払費用：当期に支払った次期の費用

次期の費用までまとめて当期の費用として支払っている場合、次期の費用は当期の費用から差し引き、前払費用として次期に繰り延べます。前払費用については次の記事で詳しく解説しています。
≫前払費用の仕訳

前受収益：当期に受け取った次期の収益

次期の収益までまとめて当期の収益として受け取っている場合、次期の収益は当期の収益から差し引き、前受収益として次期に繰り延べます。前受収益については次の記事で詳しく解説しています。
≫前受収益の仕訳

未払費用：当期に支払っていない当期の費用

当期の費用であるにも関わらず、支払日が次期であるためまだ支払っていない場合、未払費用として計上しなければなりません。未払費用については次の記事で詳しく解説しています。
≫未払費用の仕訳

未収収益：当期に受け取っていない当期の収益

当期の収益であるにも関わらず、受取日が次期であるためまだ受け取っていない場合、未収収益として計上しなければなりません。未収収益については次の記事で詳しく解説しています。
≫未収収益の仕訳

消耗品

消耗品として購入したけれど決算日時点でまだ使用していない場合、適切な会計処理が必要になります。消耗品の仕訳については次の記事で詳しく解説しています。
≫消耗品の仕訳

訂正仕訳：誤った仕訳を正しい仕訳にする仕訳

仕訳を間違えて記入してしまった場合、実務では修正液は使えません。訂正仕訳を切る必要があります。訂正仕訳は正確には決算整理ではありませんが、決算整理でよく使うのでここでお伝えします。

訂正仕訳については次の記事で詳しく解説しています。
≫訂正仕訳

損益勘定の振替

決算整理が終わった後は収益と費用を損益勘定に振り替えて利益を計算します。そして、利益を繰越利益剰余金に振り替えます。損益勘定の振替については次の記事で詳しく解説しています。
≫損益勘定の振替

繰越試算表：決算整理と損益勘定の振替が終わった後に作る資産と負債と純資産の試算表

決算整理と損益勘定の振替が終わった後は、資産と負債と純資産の試算表を作ります。この試算表を繰越試算表といいます。繰越試算表については次の記事で詳しく解説しています。
≫繰越試算表

損益計算書

損益計算書は損益勘定をもとに作成します。損益計算書の作成については次の記事で詳しく解説しています。
≫【簿記】損益計算書

貸借対照表

貸借対照表は繰越試算表をもとに作成します。貸借対照表の作成については次の記事で詳しく解説しています。
≫貸借対照表とは

伝票

近年は仕訳帳よりも伝票の方がよく使われます。とはいえ伝票を使う場合でも仕訳の考え方が必要なので仕訳の重要度が下がったわけではありません。伝票については次の記事で詳しく解説しています。
≫伝票

仕訳集計表

総勘定元帳への転記を減らすために一定期間の伝票を勘定ごとに集計してその合計額を各勘定に転記するのが一般的です。この集計に使われるのが仕訳集計表です。

仕訳集計表については次の記事で詳しく解説しています。
≫仕訳集計表

その他

純資産を資本と書いてきた理由

現在は「資本の部」ではなく「純資産の部」となっています。しかし、これまで「暗記不要の簿記独学講座」では純資産を資本と書いてきました。これにはもちろん理由があります。

純資産を資本と書いてきた理由については次の記事で詳しくお伝えしています。
≫純資産を資本と書いてきた理由