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【工業簿記】予定消費賃率(予定賃率)の計算と求め方

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  • 工業簿記を勉強していると予定消費賃率っていう内容が出てくるんだけど……
  • 予定消費賃率の求め方がよく分からない
  • 予定消費賃率について教えて!

予定消費賃率の計算は複雑で、商業簿記でも出てこないので戸惑ってしまう方が非常に多いです。

私は簿記通信講座を2012年から運営してきて数百名の合格者をこれまでに送り出させていただきました。もちろん予定消費賃率の計算についても熟知しています。

この記事では予定消費賃率の求め方を解説します。

この記事を読めば予定消費賃率についてより深く理解できるので、簿記2級で予定消費賃率に関する問題が出題されても自信を持って解答できるようになります。

結論を言うと、「予定消費賃率=(予定基本給+予定加給金)÷予定総就業時間」です。予定消費賃率を使うことで「早く消費賃率が分かる」「消費賃率が一定になる」というメリットがあります。

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予定消費賃率(予定賃率)=(予定基本給+予定加給金)÷予定総就業時間

消費賃金の計算をするときに予定消費賃率を使う場合もあります。実際消費賃率と予定消費賃率の計算式はつぎのようになります。

  • 実際消費賃率=(実際基本給+実際加給金)÷実際総就業時間
  • 予定消費賃率=(予定基本給+予定加給金)÷予定総就業時間

実際数値とは製品の製造を行った後に集計される数値で、予定数値とは製品の製造を行う前に集計される数値です。

予定消費賃率には「計算が早くなる」「消費単価が一定になる」というメリットがあります。材料費のところで出てきた予定価格法と考え方は同じです。

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予定消費賃率では総就業時間も「予定」である理由

予定価格法による材料消費高は実際消費量×予定価格で求めます。しかし、予定消費賃率は(予定基本給+予定加給金)÷予定総就業時間で求めます。

なぜ材料の場合は消費量は実際の消費量なのに、労務費の場合は総就業時間は予定の総就業時間なのでしょうか。理由は原価法の欠点を補うために必要な次の2つの条件にあります。

  • 早く消費賃率をつかむ
  • 消費賃率を一定にする

これら2つが満たせなければ予定消費賃率を取り入れる意味がありません。

材料の場合は、実際消費量は消費したときにすぐに分かるため、単価さえあらかじめ予定しておけば消費と同時に材料消費高を計算することができます。

対して労務費の場合は、基本給と加給金だけ予定していても総就業時間が予定されていなければ、給与計算期間が終わるまで予定消費賃率を計算することができません。早く消費賃率をつかめないのです。

そのため予定消費賃率を求める計算式は基本給や加給金だけでなく総就業時間までも予定になっているのです。

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【まとめ】予定消費賃率(予定賃率)=(予定基本給+予定加給金)÷予定総就業時間

「予定消費賃率=(予定基本給+予定加給金)÷予定総就業時間」です。予定消費賃率を使うことで「早く消費賃率が分かる」「消費賃率が一定になる」というメリットがあります。

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コメント

  1. 匿名 より:

    予定価格法による材料消費高は実際消費量×予定価格で求めます。しかし、予定消費賃率は(予定基本給+予定加給金)÷予定総就業時間で求めます。

    ここの文章は論点がずれています。予定消費賃率の算定に目をやるのであれば、前半文章も予定消費価格の算定であれば、材料の予定消費高÷材料の予定消費量で求めるという文章が適切であると思います。

    予定単価の求め方に差異などないにも関わらず、あたかも差異があるかのような書き方は誤解を招くのではないかと思いました。

    • 平野 より:

      コメントありがとうございます。ご指摘の「予定単価の求め方に差異などないにも関わらず」についてですが、もし工員の賃金が「時給(その他の支払いなし)」ならおっしゃるとおりなのですが、「月給」なら少し変わってきます。この記事は「月給制の社員」を想定しているので、このような形になっています。

      予定消費賃率(時給)は最初から分かっているものではなく、月給などから逆算します(ある程度は時給を想定して雇用するのですが、あくまでも「ある程度」です)。その計算式が「(予定基本給+予定加給金)÷予定総就業時間」です。

      対して材料の場合、最初に単価が分かっています(金属なら1グラム〇〇円といった感じです)。仮に単価が表示されていなかったとしても単価を計算せずに材料を仕入れることは通常ありません。まず予定単価を想定し、「実際消費量×予定価格」で材料消費高を計算します。

      ・材料の場合:単価→総計
      ・労務費の場合:総計→単価

      この順序が一般的なのでこの記事ではこう書いているというわけです。最近は期間工も月給制が多いので、時給は後から逆算するケースがほとんどだと考えられます。また、現実問題として「材料の予定消費高÷材料の予定消費量」で予定単価を求めることはほとんどありません。

      試験に影響を与えるような内容ではありませんが、お役に立てれば幸いです。気になる点があればご指摘ください。

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