移動平均法

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簿記における移動平均法とは

材料や商品を仕入れた場合、材料元帳や商品有高帳に仕入れた材料や商品を記録していきます。そのとき、材料や商品の仕入単価がいつも同じであれば特に何の問題も起きないのですが、たいていの場合、仕入単価は異なります。

仕入単価が異なる場合、材料を使用したときの材料費や商品を販売したときの売上原価をいくらにするのかという問題が発生します。その材料費や売上原価をいくらにするのかを決める方法の一つが移動平均法です。

移動平均法では、材料や商品を仕入れるたびに平均単価を計算し、その計算された単価で材料費や売上原価を計算します。移動平均法には期中であっても仕入単価を把握できるという利点がありますが、計算が煩雑であるという欠点もあります。

商品有高帳(移動平均法)

ちなみに移動平均法は英語で「Moving average method」と言います。Moving(移動)average(平均)method(法)となり、そのまま訳されています。

移動平均法における期末商品棚卸高

移動平均法では仕入れのたびに仕入単価を計算しなおすので、最後に仕入れたときに計算した仕入単価が期末時の仕入単価になります。

なので、仕入単価を移動平均法で計算した場合における期末商品棚卸高は「最後に仕入れたときに計算した仕入単価」×「期末商品棚卸数量」となります。

移動平均法と総平均法の違い

移動平均法では材料や商品を仕入れるたびに平均単価を計算し、その計算された単価で材料費や売上原価を計算します。それに対して総平均法では1年(または1ヶ月)で仕入れた材料や商品の仕入価格の総額を仕入数量で割ることで仕入単価を計算します。

商品有高帳(総平均法)

総平均法では期中に仕入単価を把握できないという欠点がありますが、計算が簡便であるという利点があります。

移動平均法と個別法の違い

移動平均法では材料や商品を仕入れるたびに平均単価を計算し、その計算された単価で材料費や売上原価を計算します。それに対して個別法では材料や商品を1つ1つ個別に把握して材料費や売上原価を計算します。

個別法は不動産や宝石、絵画など同じものが2つ存在せず、かつ、1つ1つが非常に高価な場合に適しています。通常の材料や商品に個別法を適用すると計算が非常に煩雑になるだけでなく、材料費や売上原価を恣意的に操作できるという欠点があります。

移動平均法において返品があった場合の会計処理

仕入れた材料や商品を返品した場合には、材料元帳や商品有高帳にその取引を記録しなければなりません。その場合、「仕入のマイナスとして受入欄に赤字で記入する方法」と「払出しとして払出欄に黒字で記入する方法」の2通りが考えられます。

この方法については「商品有高帳への返品や値引きの記入方法について」で詳しくお伝えしています。ここでは移動平均法で材料元帳や商品有高帳を記入していた場合にいくらで記入するのかについてお伝えします。

移動平均法で材料元帳や商品有高帳を記入していた場合、返品したときには、その返品した材料や商品の金額を減額します

移動平均法で計算した平均単価から計算された金額を減額するわけではない点が重要です。返品によって戻ってくるお金はその返品した材料や商品の金額だからです。

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