売上原価

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売上原価の定義

販売した商品の仕入にかかった費用や販売した製品の製造にかかった費用のことを売上原価と言います

売上原価はあくまでも「販売した」商品や製品に関する費用です。たとえ仕入れていても期末に販売していないものは売上原価になりませんし、たとえ前期に仕入れたものであっても販売していたら売上原価になります。

売上原価の計算

売上原価は次の計算式で求めます(商品販売業の場合)。

売上原価=期首商品棚卸高+当期商品仕入高-期末商品棚卸高

前期から在庫として持っていた商品(期首商品棚卸高)に当期に仕入れた商品(当期商品仕入高)を加算することで当期に販売することができる全体の商品を計算し、そこから期末の在庫(期末商品棚卸高)を引くことで当期に販売した商品(売上原価)を計算するというわけです。

売上原価の仕訳

先ほど売上原価を計算する計算式をお伝えしましたが、簿記では計算式で求めるのではなく仕訳で間接的に売上原価を計算することになります。

売上原価の仕訳は次の2つがあります。

  • 仕入という勘定科目を使って売上原価を計算する方法
  • 売上原価という勘定科目を使って売上原価を計算する方法

仕入という勘定科目を使って売上原価を計算する方法

期首商品棚卸高が50,000円、当期商品仕入高が600,000円、期末商品棚卸高が70,000円であった場合、仕入という勘定科目を使って売上原価を計算する仕訳は次のようになります(三分法の場合)。

借方 金額 貸方 金額
仕入
繰越商品
50,000
70,000
繰越商品
仕入
50,000
70,000

売上原価勘定で売上原価を計算する方法

この仕訳を切る前から借方に繰越商品残高50,000円(期首在庫分)と仕入残高が600,000円あります。そこに1行目の仕訳を切ることで、繰越商品(期首在庫分)が仕入残高に加算されます(仕入の残高は650,000円となります)。

次に2行目の仕訳を切ることで繰越商品70,000円(期末在庫分)が引かれることで仕入の金額が580,000円となり、売上原価となります。

この仕訳による仕入の金額の動きは先程の計算と同じ意味を持っています。

売上原価という勘定科目を使って売上原価を計算する方法

仕入という勘定科目ではなく売上原価という勘定科目を使って仕訳を切る場合もあります。この場合、仕入という勘定科目ではなく売上原価という勘定科目で売上原価を計算していくことになります。

期首商品棚卸高が50,000円、当期商品仕入高が600,000円、期末商品棚卸高が70,000円であった場合、売上原価を使って売上原価を計算する仕訳は次のようになります(三分法の場合)。

借方 金額 貸方 金額
売上原価
売上原価
繰越商品
50,000
400,000
70,000
繰越商品
仕入
売上原価
50,000
400,000
70,000

この仕訳を切る前から借方に繰越商品残高50,000円(期首在庫分)と仕入残高が600,000円あります。

1行目の仕訳を切ることで、繰越商品(期首在庫分)が売上原価に振り替えられます(売上原価の残高は50,000円となります)。

次に2行目の仕訳を切ることで仕入(当期仕入分)が売上原価に振り替えられます(売上原価の残高は650,000円となります)

最後に3行目の仕訳を切ることで繰越商品70,000円(期末在庫分)が引かれることで売上原価の金額が580,000円となり、売上原価の計算が終了します。

この仕訳による売上原価の金額の動きは先程の計算と同じ意味を持っています。

売上原価の計算の仕訳

売上原価に人件費は含まれるのか

売上原価に人件費は含まれるのかは業種によってかなり違いがあります。

商品を仕入れて販売する業種の場合

商品を仕入れて販売するような業種の場合、次のような人件費が売上原価に含まれます。

  • 購入事務費:商品の購入にともなう従業員の人件費
  • 検収費:商品の検品にともなう従業員の人件費
  • 整理費:商品の整理にともなう従業員の人件費

商品を仕入れるのに直接的にかかった人件費が売上原価に含まれます。これらの費用は仕入諸掛として仕入の金額に算入され、売上原価へと振り替わっていきます。

※これらの人件費は金額が小さく、また、多くの従業員は色々な仕事を兼務しているので、金額の計算が難しい場合も多いです。なので、仕入の金額に算入せず、一般管理費として処理する場合も多くあります。

製品を製造して販売する業種の場合

製品を製造して販売する業種の場合、次のような人件費が売上原価に含まれます。

  1. 購入事務費:材料の購入にともなう従業員の人件費
  2. 検収費:材料の検品にともなう従業員の人件費
  3. 整理費:材料の整理にともなう従業員の人件費
  4. 製造原価:製品の製造にともなう工員の人件費

1~3は商品を仕入れて販売する場合の材料バージョンです。これらの人件費は材料費として製造原価に算入され、売上原価へ振り替わっていきます。

4は製造業独特のもので、製品を製造するための人件費は製造原価に算入され、売上原価へと振り替わっていきます

※商品販売業の場合と同じ理由で、1~3は製造原価に含まれない場合もありますが、4は確実に製造原価に算入されます。

売上原価と製造原価の関係

先ほど製造原価という言葉が出てきましたが、製造原価とは製品を製造するのにかかった費用です。製造原価は当期に完成した製品についての原価で、期末において作りかけのもの(仕掛品)に含まれる原価は含まれません。

また、製造原価は当期に完成した製品についての原価で、当期に販売したかどうかは関係ありません。そういう意味で、売上原価とは意味が違います。

売上原価と製造原価の関係は具体的には次のようになります。

製造原価=期首仕掛品棚卸高+当期製造費用-期末仕掛品棚卸高
売上原価=期首製品棚卸高+製造原価-期末製品棚卸高

※この記事の最初で挙げた売上原価の式と異なっているのは製造業だからです。商品販売業では商品となるところが製造業では製品となっています。

製造原価は当期に完成した製品に対応する原価であり、売上原価は当期に販売した製品に対応する原価であるということです。

売上原価に固定費は含まれるのか

売上原価に固定費は含まれるのかは業種によってかなり違いがあります。

製造業の場合、売上原価に固定費は含まれています。製品の製造原価には固定費が含まれているからです。

例えば「工場の減価償却費」は固定費ですが、この費用は製造間接費として計上され、「仕掛品→製品→売上原価」と振り替えられていきます。なので製造業の場合、かなりの割合の固定費が売上原価には含まれています。

また、人件費のほとんどは固定費なので、商品販売業であっても売上原価に固定費が含まれています(購入事務費や検収費、整理費を売上原価に含んでいる場合)。ただし、金額的にはごくわずかです。

売上原価と利益の関係

売上高から売上原価を引くことで売上総利益を計算します。そしてその売上総利益から売上原価以外の様々な費用を引いていくことで最終的な利益が計算されます。

損益計算書(報告式)

売上原価率

売上に対する売上原価の割合のことを売上原価率と言います。

売上原価率=売上原価÷売上高×100%

売上原価率が低いということは、製品や商品に高い値段をつけても売れている、つまり価格競争になっていないということなので優れたビジネスを行っているといえます。

逆に売上原価率が高いということは売上原価(製品の製造や商品の仕入にかかった費用)に対してごくわずかの利益を乗せた値段でしか売れていないということなので価格競争に陥っているといえます。

あくまでも目安ですが、売上原価率が60%以下だとかなり優秀なビジネスだと個人的には考えています。

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