売上高

売上高とは

1年間の売上を損益計算書で表示するときに使う表示科目が売上高です売上高の金額は1年の全ての売上(総売上)から値引きや返品、割戻しを引いた売上(純売上)を意味します

値引きと返品の取引と仕訳(三分法)
割戻の取引と仕訳

ちなみに売上高は英語で「sales」と言います。

売上と売上高の違い

売上と売上高は一般的には同じ意味で使われますが、簿記では明確に区別しています。

売上

商品や製品を顧客に販売したときに売上を認識し、値引きや返品、割戻しがあった場合は売上を取り消します。

そして、売上(総売上)から値引きや返品、割戻しを引いた売上(純売上)を損益計算書で表示するときに「売上高」を使います。

端的に言うと次のようになります。

  • 売上:企業内部で帳簿をつける時、仕訳を切る時に使う(勘定科目)
  • 売上高:企業外部に公表する時に使う(表示科目)

仕訳帳や総勘定元帳を作成するときに使う名称を勘定科目と言います。勘定科目は原則自由なので、企業が自由に決めることができます。

それに対して損益計算書貸借対照表などの財務諸表で使用する名称を表示科目と言います。外部に公表するものなので、企業のマイルールで作成すると意味が伝わらなくなってしまいます。なので表示科目はきちんとルールで定められています。

ちなみに売上も英語で「sales」と言います。英語では売上と売上高は区別されていません。

売上高と売上原価と売上総利益の関係

売上高と売上原価と売上総利益は次の関係にあります。

売上高-売上原価=売上総利益

売上高は商品や製品を販売したときに得た収益です。売上原価はその売上高を得るために直接的にかかった費用です(商品であれば仕入にかかった金額、製品であれば作るのにかかった金額です)。

そして、その売上高から売上原価を引くことで、ざっくりとした利益である売上総利益を計算します。

売上高と営業利益の違い

先ほどお伝えしたように売上高から売上原価を控除したものが売上総利益です。その売上総利益から「販売費及び一般管理費」を控除したものが営業利益です。

売上から売上原価と販売費、一般管理費が引かれた残りが営業利益なので、営業利益は本業から得られた利益を意味しています。

売上高営業利益率

営業利益の売上高に対する割合を売上高営業利益率と言います。この売上高営業利益率は「本業の収益力」を表します。売上高営業利益率が高いということはそれだけ売上原価や販売費、一般管理費をかけずに売上を上げているということなので、それだけ収益力があるというわけです。

売上高営業利益率の計算式は次のようになります。

売上高営業利益率=営業利益÷売上高×100%

ちなみに、私は売上高営業利益率は最低でも8%はある企業に投資します。

売上高と経常利益の違い

営業利益に営業外収益を加え、営業外費用を差し引いたものが経常利益です。営業外収益は主に余剰資金を運用することによる利益で、受取利息や有価証券利息などがあります。営業外費用は主に資金調達にかかる費用で、支払利息などがあります。

本業から得られた利益である営業利益に資金の運用益や資金調達コストを考慮した利益が経常利益で、経常利益はその企業が通常の状況で稼げる利益を意味します。

たとえ営業利益が同じでも、信用がある企業は資金調達コストは下がり、経常利益は大きくなり、信用がない企業は資金調達コストが上がり、経常利益は小さくなります。そう考えると、経常利益はその企業の本当の実力(信用)を表すと考えることもできます。

売上高に消費税は含まれるのか

消費税の会計処理には税込方式と税抜方式の2つがあります。

消費税の取引と仕訳

仮に1,000,000円(税抜)の商品を1,100,000円(税込)で販売した場合、税抜方式、税込方式それぞれの仕訳は次のようになります(代金は現金で受け取ったものとします)。

税抜方式

借方金額貸方金額
現金1,100,000売上
仮受消費税
1,000,000
100,000

税込方式

借方金額貸方金額
現金1,100,000売上1,100,000

この仕訳から分かることは、税抜方式では売上は税抜きの金額で計上され、税込方式では売上は税込みの金額で計上されるということです。

なので、売上高に消費税が含まれているかどうか知るためにはその企業が税抜方式を採用しているのか税込方式を採用しているのか調べる必要があります

売上高と売掛金の関係

売上が発生したけれど、その代金を後払いにしたときに発生する債権(お金を払ってもらう権利)が売掛金です。売掛金は通常2ヶ月程度で回収されます。

財務諸表の売上高と売掛金のバランスは非常に重要です。もし売上高に対して売掛金が大きい場合、その企業は何か大きな問題を抱えている可能性があります。

実際は売掛金だけでなく受取手形など、その他の売上債権も考慮する必要があります。詳しくは次の記事を読まれると分かりやすいと思います。

売上債権
売上債権回転期間

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