【簿記2級】ファイナンスリース（利子抜き法）の仕訳

ファイナンスリース取引の会計処理は複雑なのでファイナンスリース取引の利子抜き法も苦手にしてしまう方が非常に多いです。

私は簿記通信講座を2012年から運営してきて数百名の合格者をこれまでに送り出させていただきました。もちろんファイナンスリース取引の利子抜き法についても熟知しています。

この記事ではファイナンスリース取引の利子抜き法について解説します。

この記事を読めばファイナンスリース取引の利子抜き法についてより深く理解できるので、簿記2級の試験でファイナンスリース取引の利子抜き法に関する問題が出題されても自信を持って解くことができます。

結論を一言で言うと、利子抜き法の場合はリース資産の取得原価をリース資産に計上します。

ファイナンスリース（利子抜き法）の仕訳

ファイナンス・リース取引の開始

この例題の仕訳について考えてみましょう。

このリース取引は「ファイナンス・リース取引」なので、リース契約を行った時点でリース物件を取得したと考えた仕訳を切ります。

利子抜き法の場合、リース資産の取得原価をリース資産に計上します。

リース資産の取得原価として最も合理的なのは「貸手の購入価額」ですが、「貸手の購入価額」は資料に与えられていないので「見積購入価額」で代用します。

リース資産の現金での見積購入価額は4,800,000円です。リース物件は「リース資産」という勘定科目で処理します。よって『（借）リース資産4,800,000』となります。

ファイナンス・リース取引では途中で解約することはできません。ということは、リース資産と同額の債務を負ったと考えられます。

この債務は「リース債務」という勘定科目で処理します。よって『（貸）リース債務4,800,000』となります。

リース料の支払い

この例題の仕訳について考えてみましょう。

1,000,000円を現金で支払ったので『（貸）現金1,000,000』となります。

問題は借方です。ファイナンスリース取引では賃貸借取引のような仕訳は切れないので借方を「支払リース料」とするわけにはいきません。

ファイナンスリース取引では、支払ったリース料は「支払利息分」と「リース債務の元本返済分」でできています。そこで、まずは「リース債務の元本返済分」を計算します。

リース債務4,800,000円を5年間で返済するので、1年あたりのリース債務の返済額は（リース債務4,800,000円÷リース期間5年＝）960,000円です。

よって『（借）リース債務960,000』となります。

また、貸借差額40,000円は支払利息です。『（借）支払利息40,000』となります。

減価償却

この例題の仕訳について考えてみましょう。

ファイナンス・リース取引なので、次のような数値をもとに減価償却費を計算することになります。

• 取得原価…4,800,000円（リース取引の開始時に計算済みです）
• 残存価額…0
• 耐用年数…5年（リース期間です）

よって減価償却費は（取得原価4,800,000円÷耐用年数5年＝）960,000円となります。

あとは間接法による仕訳を切るだけです。『（借）減価償却費960,000』『（貸）減価償却累計額960,000』となります。

【まとめ】ファイナンスリース（利子抜き法）の仕訳

利子抜き法の場合はリース資産の取得原価をリース資産に計上します。

減価償却は「耐用年数はリース期間」「残存価額は0」として行うことになります。