自社利用のソフトウェアの会計処理とは【仕訳と勘定科目をわかりやすく】

自社利用のソフトウェアという論点はもともと簿記1級だったこともあり、身近なものではないのでイメージしづらいと感じている人が非常に多いです。

私は簿記通信講座を2012年から運営してきて数百名の合格者をこれまでに送り出させていただきました。もちろん自社利用のソフトウェアについても熟知しています。

この記事では自社利用のソフトウェアについて解説します。

この記事を読めば自社利用のソフトウェアについてより深く理解できるので、簿記2級で自社利用のソフトウェアが出題されても自信を持って解答することができます。

結論を一言で言うと、自社利用のソフトウェアは自社で利用する目的のソフトウェアです。自社利用のソフトウェアは自家建設の固定資産と同じように会計処理を行います。

ソフトウェアの意味：コンピュータを動かすためのプログラム

コンピュータを動かすためのプログラムなどをソフトウェアといいます。

ソフトウェア制作費は、ソフトウェアの制作目的が変われば将来の収益との対応関係が変わってきます。そこで、ソフトウェア制作費の会計処理もソフトウェアの制作目的ごとに設定されています。

ソフトウェアの制作目的には次の4つがあります。

• 研究開発目的のソフトウェア
• 受注制作のソフトウェア
• 市場販売目的のソフトウェア
• 自社利用のソフトウェア

この4つのうち簿記2級の出題範囲は「自社利用のソフトウェア」のみなので「自社利用のソフトウェア」のみ学習していきます。

自社利用のソフトウェアの会計処理：無形固定資産として資産計上

自社で利用する目的でのソフトウェアの制作は自家建設と同じ性質の取引と考えられます。

しかし、ソフトウェアは通常の製品と違ってきちんと効果が得られるか不確実な面があります。

そこで、自社利用のソフトウェアの制作費については、そのソフトウェアによって効果が確実であると認められる場合に限り、無形固定資産として資産計上します。

逆に、そのソフトウェアによって効果が確実であると認められない場合は、発生時の費用として処理します。

自社利用のソフトウェアの減価償却

「自社利用のソフトウェア制作費」の場合は無形固定資産として計上される可能性があります。無形固定資産として計上された場合、減価償却を行わなければなりません。

自社利用のソフトウェアの場合、利用可能期間にわたって定額法で減価償却するのが合理的です。よって、次の式で減価償却費を計算することになります。

利用可能期間は原則として5年以内とされています。

この例題での当期の減価償却費を計算してみましょう。

減価償却費は（ソフトウェアの取得原価1,000,000円÷利用可能期間5年＝）200,000円となります。

自社利用のソフトウェアの仕訳

ソフトウェア制作費のうち無形固定資産として資産計上すべきものは「ソフトウェア」という勘定科目を使って資産計上します。

また、無形固定資産は通常は直接法で減価償却を行うので「減価償却累計額」という勘定科目は使わず、直接ソフトウェア勘定を減額します。

自社利用のソフトウェアの資産計上

この例題の仕訳を考えてみましょう。

1,000,000円をソフトウェアとして資産計上したということなので『（借）ソフトウェア1,000,000』となります。また、1,000,000円は現金で支払っているので『（貸）現金1,000,000』となります。

これらをまとめると次のようになります。

借方	金額	貸方	金額
ソフトウェア	1,000,000	現金	1,000,000

減価償却

この例題の仕訳を考えてみましょう。

ソフトウェアの減価償却費が400,000円だったので『（借）減価償却費400,000』となります。

無形固定資産は直接法で減価償却するので、貸方は「減価償却累計額」ではなく「ソフトウェア」になります。よって『（貸）ソフトウェア400,000』となります。

まとめると次のようになります。

借方	金額	貸方	金額
減価償却費	400,000	ソフトウェア	400,000

【まとめ】自社利用目的のソフトウェアの仕訳と会計処理

コンピュータを動かすためのプログラムなどをソフトウェアといいます。

ソフトウェアのうち自社で利用する目的でのソフトウェアの制作費については、そのソフトウェアによって効果が確実であると認められる場合に限り、無形固定資産として計上します。

そのソフトウェアによって効果が確実であると認められない場合は、発生時の費用として処理します。

無形固定資産として計上された場合、減価償却を行わなければなりません。自社利用目的のソフトウェアの減価償却は5年以内の定額法で行います。