【分記法】原価割れ販売の仕訳

分記法は商品販売益が出るという前提で勉強するケースがほとんどなので、損失が出る場合の仕訳が分からなくて悩んでいる方が非常に多いです。

私は簿記通信講座を2012年から運営してきて数百名の合格者をこれまでに送り出させていただきました。もちろん分記法についても熟知しています。

この記事では分記法で原価割れ販売したときの仕訳について解説します。

この記事を読めば使用する勘定科目の理解が深まります。

結論を言うと、分記法で原価割れ販売をした場合、借方は商品販売損ではなく商品販売益を使います。

【分記法】原価割れ販売の仕訳の借方は「商品販売益」

商品を「原価＜売価」で販売したとき、分記法では次のような仕訳になります。

「売価＜原価」であっても販売するという取引自体は同じなので、仕訳も大きくは変わりません。次のような仕訳になることは想像がつきます。

問題は商品販売○の○の部分です。商品販売益なのでしょうか。それとも商品販売損なのでしょうか。

意味的には商品販売損が適切です。この商品を販売することで損失が出ているからです。借方に「益」がくるのは問題がありそうです。

この考え方にも一理あるのですが、通常は「商品販売益」を使います。商品の販売は利益が出るのが通常で、損失が出るのは例外だからです。

損失はあくまでも一時的で例外的なもので、別の商品や別の時期に販売した商品は利益が出ているはずです。

そこで借方でも商品販売益としておいて、貸方に積み上がっている商品販売益と自動的に相殺するようにしておくのです。

簿記検定で出題されることはまずありませんが、知っているとスッキリします。

【まとめ】分記法における原価割れ販売の仕訳

分記法で原価割れ販売をした場合は、借方は商品販売益を使います。