後入先出法のやり方をわかりやすく【現在は廃止】

簿記を勉強していると後入先出法（後入れ先出し法）という言葉が出てきます。後入先出法は会計処理としては廃止されていますが、考え方として日商簿記で出題されることはあります。

私は簿記通信講座を2012年から運営してきて数百名の合格者をこれまでに送り出させていただきました。もちろん後入先出法についても熟知しています。

この記事では後入先出法についてやり方や考え方、メリットをわかりやすく解説します。

この記事を読めば後入先出法がどういうものなのかが分かるので、日商簿記1級の会計学で出題されても自信を持って解答することができます。

結論を言うと、後入先出法は後から入ったものから先に出て行くと仮定して計算する方法です。後入先出法を採用している場合、インフレの影響を最小限に抑えることができるというメリットがあります。

後入先出法（後入れ先出し法）：後から入ったものから先に出て行くと仮定して計算する方法

現在、棚卸資産の評価方法には「先入先出法」「移動平均法」「総平均法」などが使われています。棚卸資産の評価方法には、以前「後入先出法」と言われるものがありました。

後入先出法とは「後から入ったものから先に出て行くと仮定して計算する方法」です。ですが、「実際の物の流れが後から入って先に出ていく例はほとんどない」と言えます。

明らかに「先入先出法（先に入ったものから先に出て行くと仮定して計算する方法）」の方が現実と一致しています。

ではなぜ「後入先出法」は以前認められていたのでしょうか？

後入先出法（後入れ先出し法）のメリットはインフレによる損益計算書への影響を最小に抑えることができること

結論から言うと、後入先出法にはインフレーションによる損益計算書への影響を最小にとどめることができるというメリットがあります。

後入先出法のメリットを考えるために、インフレ（インフレーション）を意識して期末の棚卸資産を評価してみましょう。

物の価格がどんどん上がっていくことをインフレ（インフレーション）といいます。

インフレが起こっているときは先入先出法では「安く仕入れたものから先に出て行く」ということになります。つまり、売上原価が低く計上され、結果、利益が大きく計上されることになります。

この大きく計上された利益は持っているだけで得られた利益なので「保有利益」とも言われます。インフレ時には資産を持っているだけで利益が稼げるのです。

しかし、インフレという価格変動は企業外部の要因で、企業の営業努力とは全く関係がありません。そこで、企業の損益計算からインフレによる「保有利益」を取り除く方法が考えられました。

企業の損益計算からインフレによる「保有利益」を取り除く方法が後入先出法です。

後入先出法は「仕入れのタイミング」と「売上のタイミング」が最小になります。ということは、持っているだけで得られる「保有利益」も最小になります。

しかし、後入先出法は保有利益がなくなったのではありません。「保有利益は棚卸資産に含まれて次期に繰り越される」ことになります。

結果、貸借対照表に計上される棚卸資産の金額が時価とかけ離れた数字になってしまいます。

先入先出法は期末の棚卸資産の金額は時価に近いけれど、大きな保有利益が計上されることになります。つまり先入先出法は貸借対照表の金額をより重視していると言えます。

逆に後入先出法は期末の棚卸資産の金額は時価とかけはなれているけれど、計上される保有利益は小さくなります。つまり後入先出法は損益計算書の金額をより重視していると言えます。

そもそも、損益計算は「獲得された収益」と「収益の獲得のために犠牲にされた費用」がきちんと対応していることが大切です。

一般的に、販売は「販売会社が商品を仕入れたときの時価」ではなく「販売時点での時価」が意識されます。そう考えると費用も時価に近いもの、つまり後入先出法による計算が合理的だといえます。

このように先入先出法にも後入先出法にも長所と短所があります。

【まとめ】後入先出法（後入れ先出し法）のやり方をわかりやすく

後入先出法は後から入ったものから先に出て行くと仮定して計算する方法です。後入先出法を採用することで、インフレの損益計算書への影響を最小限に抑えることができます。

先入先出法は貸借対照表の金額をより重視していると言えます。逆に後入先出法は損益計算書の金額をより重視していると言えます。