実際原価の計算手続~原価計算基準~

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こんにちは、簿記合格請負人の平野です。簿記1級では原価計算基準についての理論問題が出題されることがあります。なので原価計算基準を読むことが望ましいのですが、この原価計算基準は非常に難解な文章となっています。

そこで、原価計算基準の解説を行っていきます。今回は原価計算基準の第二章の七である「実際原価の計算手続」についてお伝えしていきます。

実際原価の計算手続

実際原価の計算においては、製造原価は、原則として、その実際発生額を、まず費目別に計算し、次いで原価部門別に計算し、最後に製品別に集計する。

口語訳
実際原価の計算においては、製造原価は原則として、まず費目別に計算しますそして原価部門別に計算し、最後に製品別に集計します

解説
実際原価の計算の流れについて書かれています。製造原価は原則として次の流れで計算します。

  1. 費目別計算:様々な原価を「材料費」「労務費」「経費」の各費目に分類して計算
  2. 部門別計算:費目別計算で集計した原価を部門(塗装部門や組立部門など)に分類して計算
  3. 製品別計算:2までで計算されている原価を製品ごとに集計して計算

ちなみに「原則として」この流れで実際原価計算を行いますが、シンプルな工場の場合は2の「部門別計算」は省略することができます。

原価計算の手続きの流れ

販売費および一般管理費は、原則として、一定期間における実際発生額を、費目別に計算する。

解説
製造原価は先程のような流れで計算しますが、「販売費および一般管理費」は1の「費目別計算」のみです。「販売費および一般管理費」は製造のための原価ではないので部門に集計したり製品に集計したりすることはありません。

これで原価計算基準の第二章の七である「実際原価の計算手続」は全て終了です。原文は非常に読みづらいのでできるだけ分かりやすく解説(口語訳)しました。

このような形で意味を理解しながら原文を何度も読み込むことで、徐々に原価計算基準を自分のものにしていってください。

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