明瞭性の原則

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こんにちは、簿記合格請負人の平野です。この記事では明瞭性の原則についてお伝えします。

明瞭性の原則

次の原則が明瞭性の原則です。

企業会計は、財務諸表によって、利害関係者に対し必要な会計事実を明瞭に表示し、企業の状況に関する判断を誤らせないようにしなければならない。

つまりは、財務諸表は誤解されないように作らなければならないということです。

誤解されないためにどうするべきか…

明瞭性の原則で重要なのは「誤解されないためにはどうすべきか」です。これについて次の2つが考えられます。

  • 情報が漏れてしまうとそれが誤解の元になってしまう可能性があるので、できるだけ詳しく示す(詳細性)
  • 誤解されないように、簡潔に分かりやすく示す(簡潔性)

この2つの考え方はどちらも筋が通っているのですが、詳細性と簡潔性の2つを両立することは不可能です。詳しく表示すればするほど簡潔さは失われてしまいますし、簡潔に表示しようとすればするほど詳細な情報は省略しなければならないからです。

そこで、最初に簡潔で分かりやすいものを表示して、後で詳しい情報で補足するという方法が採用されています。

具体的には、まずは「貸借対照表(本体)」と「損益計算書(本体)」では簡潔性を重視して分かりやすく表示して「注記表」「附属明細書」などで詳しい情報を表示します

ちなみに注記表では「重要な会計方針に関する注記(減価償却方法が定額法なのか定率法なのかなど)」などを、附属明細書では「固定資産の明細」「引当金の明細」など、それぞれの項目で重要なものについての明細を表示します。

明瞭性の原則の存在意義

明瞭性の原則は「財務諸表は誤解されないように作らなければならない」という内容の原則ですが、これは財務諸表が報告するために作られる書類であることを考えれば、ある意味当たり前です。わざわざ分かりにくくする意味などありません。

そう考えると、明瞭性の原則は真実性の原則と同じく「当たり前すぎることを示したもの」と言えそうです。

次回は継続性の原則についてお伝えします。

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