減価償却において直接法・間接法の指示がない場合

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こんにちは、簿記合格請負人の平野です。減価償却をするときに直接法で行うのか間接法で行うのか指示がない場合にはどうすればいいのかについて解説します。

減価償却において直接法・間接法の指示がない場合

減価償却において直接法・間接法の指示がない場合は次の手順で解答してください。

  1. 本当に指示がないのかを徹底的に確認する
  2. 貸方に「減価償却累計額」がないか確認する
  3. どのような指示もない場合は間接法で解く

1.本当に指示がないのかを徹底的に確認する

日商簿記検定の場合は、ほとんどの場合において直接法か間接法かの指示はあります。なのでまずは見落としを疑ってください。もし指示が見当たればその指示に従ってください。

2.貸方に「減価償却累計額」がないか確認する

残高試算表であれば貸方、貸借対照表であれば借方にマイナスで(貸方にあることもあります)「減価償却累計額」があるかを確認します。この勘定科目は間接法でしか出てこないので、減価償却累計額があれば間接法だと判断できます。

3.どのような指示もない場合は間接法で解く

指示が全くなく、減価償却累計額という勘定科目もない場合は解答欄や全体の雰囲気から直接法か間接法かを判断することになります(無駄に解答欄が一つ余ったら間接法だと推測するといった形で判断するということです)。

間接法が出題の中心なので間接法だとみなして解くことになります。

このように考えますが、日商簿記検定でこのような悪問が出題されたことはありません。指示の見落としの可能性が極めて高いので、指示の見落としを疑ってください。本当に指示がなく減価償却累計額の勘定科目もなければどちらの方法によっても正解になります。

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